共同住宅を計算するときの評価対象住戸（1）
省エネ計算は建物の用途によって、計算方法や使用するソフト（WEBプログラム）が変わります。
大きく分類すると（１）非住宅と（２）住宅の２点に絞られ、これらは計算ロジックが異なる ...
代行による効率化のすすめ
今まで省エネ計算の届出の経験がなく、初めての業務でどんな書類を用意すればいいのか全くわからないという意匠設計者も多くいることと思います。
一定規模の計画では省エネ計算の届出義務が全国一律に課せ ...
ヒートショック
住宅の断熱性能を向上させることは、省エネルギー性を向上させるだけでなく、健康被害の予防にもつながるといわれています。
室温の変化によって血圧が上下し、心臓や血管の疾患が起こることを一般的に「ヒー ...
地域区分について
住宅、非住宅の用途を問わず、省エネ計算を行う際最初に確認しておくことのひとつに「省エネルギー基準地域区分」があります。
全国すべての地域は「１～８」の８つの地域に指定されており、届出 ...
「基準に適合せず、必要と認める場合」の判断
今年2017年(平成29年)４月に省エネ適判が開始し、2,000㎡以上の非住宅用途の新築をする場合、省エネ基準を適合することが義務化されました。
また旧省エネ法から引き続き、300㎡以上の全て ...
地球温暖化について
2017年(平成29年)6月にアメリカのトランプ政権が196カ国・地域が参加している気候変動対策の国際的枠組み「パリ協定」からの離脱を発表したというニュースが流れました。
そもそも1988年( ...
省エネ適判の手数料比較
非住宅部分の床面積が2,000㎡以上の建築物を新築するなどの特定建築行為（特定増改築を除く）にあたる場合、所管行政庁あるいは登録省エネ判定機関に建築物エネルギー消費性能確保計画（省エネ計画）を提出し、 ...
非住宅用途における評価方法
2017年(平成29年)4月1日より、非住宅部分の床面積が2,000㎡以上の建築物を新築等する場合は、その建築確認に際し、所管行政庁又は登録省エネ判定機関による省エネ適合性判定（建築物エネルギー消費性能適合性判 ...
部門別のエネルギー消費の推移
建築物省エネ法が制定された背景を語るとき、よく根拠にされるものの一つに「部門別のエネルギー消費の推移」というグラフがあります。
京都議定書での基準年とされる1990年(平成2年)と比べ、現在（2 ...
温室効果ガス排出量の削減目標
2015年(平成27年)末にCOP21（国連気候変動枠組条約第21回締結国会議）という国際会議で、京都議定書に変わる「パリ協定」が採択されました。
参加する196カ国の全てが温室効果ガス排出量 ...