お知らせ, 建築物省エネ法, 省エネ適判, 非住宅の評価方法

標準入力法とモデル建物法

2017年(平成29年)4月1日より、非住宅部分の床面積が2,000㎡以上の建築物を新築等する場合は、その建築確認に際し、所管行政庁又は登録省エネ判定機関による省エネ適合性判定(建築物エネルギー消費性能適合性判 ...

お知らせ, 建築物省エネ法

建築部門の省エネ対策が重要?

建築物省エネ法が制定された背景を語るとき、よく根拠にされるものの一つに「部門別のエネルギー消費の推移」というグラフがあります。

京都議定書での基準年とされる1990年(平成2年)と比べ、現在(2 ...